当社では、四成分ディジタル海底着底ケーブルの採用、発震船と受振ケーブル船を別個に設定する多船式データ取得手法の開発、さらには、ケーブル長・曳航ケーブル数をコンパクトにした可搬型の三次元地震探査システムの構築を通じて、海陸横断海域をシームレスに接合するデータ取得の実現を図っています。こうした機動的な海陸総合探査は、従来型の長大ストリーマケーブルを複数曳航する専用調査船による海上地震探査と対比して、水深変化、漁業活動及び航行船舶による様々な制約を回避できる利点があります。 また、深度5000m程度までを対象とした標準的な三次元探査に加えて、深度数100m程度までを対象とした海上高分解能三次元探査の実施を通じて、浅部から深部までのマルチスケール探査サービスを提供します。こうしたマルチスケール探査を通じて、例えば、二酸化炭素地中貯留サイトにおいては、CO2の圧入対象である貯留層と共に、CO2の漏洩を抑止する遮蔽層評価に関して、同時探査が可能となります。